中国で日本車の売れ行き回復。反日の影響は？

昨年（2013年）1年間の中国での日本車新車販売台数が増加していることが分かった。日中関係の悪化の影響が、少なくとも経済面では薄れているらしい。

例えばトヨタ自動車は、前年（一昨年）から9.2％増加の91万7500台となり、ホンダは前年比なんと26.4％増の75万6882台も売れた。日産も前年比17.2％増の126万6200台となった。

ただ、マツダは前年比0.2％減の18万6690台と若干落ち込んだ様に見えたが、前年同月比では実は36.9％も増加していた。

これらの数字から、少なくとも自動車を購入する中国人層においては、反日感情が薄れている可能性があるという。

そして日本メーカー各社はこれらの数字で強気になり、さらなる中国での販売促進を行う予定だ。

日本車が売り上げを伸ばした理由は、反日感情の薄れだけではない。勿論車の品質も評価されているわけだが、販売活動が功を奏したと言うべきだろう。

日本メーカー各社は次々と中国向けの戦略車を投入しただけで無く、アフターサービスを充実させた。これが購入者の信頼を勝ち取ったのだと言われている。日産などは、デモなどで車が破壊されたり怪我をした場合の保障を付けるなどしている。

当然、欧米メーカーも黙っていない。ドイツのフォルクスワーゲン、米ゼネラル・モーターズなども、現地生産を強化させることで日本勢との競争に挑んでくる。

韓国勢は、日本車が韓国車の1.5倍も高額であるにも関わらず、消費者は日本車を選ぶ傾向があるようだ。理由は品質、乗り心地、内装の快適さだという。多少高額でも良いものを選ぼうという余裕がある層が日本車を選んでいるようだ。

気になる安倍晋三首相の靖国神社参拝だが、日本メーカーの関係者によると、今のところ影響は出ていないという。

しかしながら、昨年販売を増加させたのは日本車だけではない。米ゼネラル・モーターズも過去最高の販売を記録している。

今年はさらなる熾烈なシェア争いが行われるが、日本メーカーは日中関係の不安定さというリスクを負っていることが懸念材料だ。